＜写真：vietnamplus.vn＞
近年、ベトナム中部の都市ダナンにおいて、中国人観光客の存在感が再び高まりつつある。2020年以降、新型コロナウイルス感染症の影響により、こうした訪問はほぼ途絶えていたが、2025年秋以降、再び顕著な回復を見せ始めた。なぜこのタイミングで中国人観光客が急増しているのか、その背景と要因を整理する。
かつてダナンは、中国からの観光客を多く受け入れていた都市であった。直行便が複数運航され、団体旅行客を中心ににぎわっていた。しかし、2020年前後に発生した新型コロナウイルスの世界的流行により、国境管理の強化や航空便の停止が相次ぎ、特に中国との往来は大きく制限された。その結果、ダナンを含むベトナム中部地域では、中国人観光客の姿が一時的に消失した。
こうした状況において、ダナン市側は他国・他地域からの新たな客層開拓に努めたものの、中国市場の喪失は観光産業全体にとって大きな痛手であった。
2025年秋、中国人観光客が再びダナンを訪れるようになった最大の契機は、航空および海路の再開にある。同年10月2日、中国のChina Southern Airlinesは深セン—ダナン間の直行便を再開した。5年ぶりの復活となるこの路線には約170人の乗客が搭乗し、盛大な歓迎セレモニーを受けてダナンに到着した。
この便は今後、週6往復での運航が予定されており、利便性の向上が旅行需要の再活性化を後押しすることが期待されている。深センは中国南部における経済・技術の要衝であり、そこからのアクセス改善は象徴的な意味を持つ。
さらに10月6日には、クルーズ船「Adora Mediterranea」が中国・広州からダナンのティエンサ港に寄港し、約2500人の中国人観光客が到着した。このような海路の活用は、特に富裕層や中長期滞在型の旅行者を誘致する手段として注目されている。現在ダナン港では、国際クルーズ船の受け入れ体制強化が進められており、インフラ整備が急がれている。
観光客の回復を支えるもう1つの柱は、地域の観光戦略と政策対応にある。ダナン市および関係機関は、中国市場を「重点市場」と位置づけ、積極的なプロモーション活動を展開してきた。直行便再開のタイミングに合わせて「ダナン新体験」や「ダナン再発見」といった観光パッケージが打ち出されており、観光地としてのブランド刷新が図られている。
また、観光ガイドの配置、交通手段の整備、免税店や文化体験施設の充実など、観光受け入れ環境の整備が進行中である。隣接するクアンナム省との観光ルート統合も進められており、広域的な観光展開が可能となっている。
歓迎演出も重要な要素である。直行便到着時には舞踊や文化パフォーマンスが披露され、記念品の贈呈などを通じて、訪問客へのもてなしの姿勢が強調された。こうした歓迎ムードの演出が、再訪意欲を高める一因となっている。
一方、中国国内でも出国規制やビザ発給に関する制限緩和が進み、海外渡航意欲の回復が報じられている。可処分所得の増加や中間層の拡大に伴い、海外旅行を選択肢とする人々が増加している点も、観光回復の追い風となっている。
観光客の増加は地域経済に様々なプラスの効果をもたらしている。まず、買い物や飲食に対する高い支出傾向が報告されており、特に海産物、地元の特産品、土産物などの売上が伸びている。
また、観光業、飲食業、宿泊業、交通業など幅広い分野での雇用回復にも寄与しており、多くの事業者にとって観光需要の復活は重要な支えとなっている。加えて、国際的な人的交流や文化的つながりの深化が、都市のブランド力向上や国際化促進に資することも期待されている。
ただし、いくつかの課題も存在する。中国人観光客に対する依存度が高まることで、観光地の混雑や地域資源の過剰使用、住民との軋轢といった問題が生じる可能性がある。また、一部にはマナーに関する苦情もあり、ゴミの放置や騒音といった点が指摘されている。こうした問題への対応として、受け入れ体制の強化や観光客への啓発活動が必要とされる。
さらに、中国市場に依存しすぎるリスクも見逃せない。政策変更や航空便の運休、為替変動などによって、観光需要が再び急減する可能性がある。また、急速な観光客数の増加に対して、宿泊施設や交通網などインフラが追いつかないという懸念もある。こうした問題に対応するためには、都市計画と品質管理の強化が不可欠である。
今回の中国人観光客の急増は、ダナンおよび中部地域にとって大きな好機であることは間違いない。しかし、これは単なる回復ではなく、今後の観光産業をいかに持続可能でバランスの取れたものにするかが問われる局面でもある。
求められるのは、観光の多様化（海洋観光、文化体験、MICE、医療ツーリズムなど）、客層の分散、地域社会との調和、品質向上、そしてリスク分散といった総合的な戦略である。
中国人観光客の呼び戻しを目的とするのではなく、訪問者一人ひとりの体験価値を高め、地域資源を守りながら観光産業を発展させる道筋を描くことが、今後のカギとなる。
